中途採用の求人広告を見て転職したい人がチェックすべき項目の見方

求人広告で会社のどこまで読みとれるか

転職の求人広告

 

転職する際には、まずは 求人広告 を見て、自分の希望とマッチするかを確認しますよね。

 

その求人広告に自分が知りたい項目内容があまり書かれていなかったり、薄い内容だったりすることもあります。

 

求人広告は数行の限られた文字のなかに、募集要項がうたわれていますので、詳細については問い合わせたりして自分で調べる必要があります。

 

中途採用での転職は即戦力が求められるので、面接試験を受けて合格すると、あとはトントンと入社に向けて話が進みます。

 

早いところでは合格後すぐに入社となり仕事が与えられます。

 

ところが、その会社について何も調べていないと、どういう会社なのかすらわからないまま入社ということになってしまいます。

 

大きな広告を打っていたので大会社と思っていたら、社員がわずか数人の零細企業だったとか、

 

クリエイティブなマスコミ関連というコピーに惹かれて入ったら、印刷会社の下請会社だった

 

など、あらかじめちょっと調べておけば分かることを、それを怠ったために後悔するということにもなりかねません。

 

中途採用で転職を失敗しないために、開示されている求人広告を見てチェックすべき項目の見方を紹介します。


募集要項が舌足らずだったら調べる

中途採用の募集項目

 

求人情報に書かれている求人広告の募集要項に詳しい詳細が書かれていない場合には、自分で調べるのがまず第一歩です。

 

募集要項の各項目について、読み方を説明しますね。

 

募集形態と職種

 

雇用形態からは、大きく正社員か契約社員かに分かれます。

 

契約社員とは一年とか半年というように雇用期間を決め、その期間中の業務や勤務条件(給与、勤務時間、勤務地等)も会社と個人との間で契約で取り決められます。

 

契約期間の更新もお互いの確認のもとで行われます。

 

特に表記がなければ、数年前までは「正社員の募集」となっていましたが、ここ最近は中途採用市場では「契約社員の募集」のこともあります。

 

たいていは「営業」とか「SE」「経理」「プログラマー」というように具体的な職種が表記されています。

 

ほとんどの場合、スペースの都合で簡単な表記しかざれていませんが、例えば営業にしても、渉外営業、ルートセールス、企画営業など多様にありますし、営業車を使うのか、対象顧客・領域・取扱商品などによって仕事の内容は異なります。

 

具体的な記載がなければ、応募する前に確認する必要があります。

 

ここで気を付けなければならないのは、ちょっと目新しい表現を使って、仕事内容をよく見せようとする場合があることです。

 

たとえば「フードショップのプロモーター」が屋台の焼鳥屋の店舗拡張であったとか、「クリーンスタッフコーディネーター」が清掃員の配置係であったということもあります。

 

仕事がはっきり分からないまま応募するのは危険ですし、履歴書職務経歴書一通でも作成の労力が無駄になってしまいますから、充分気を付けてください。

 

「給料」が具体的に書かれていない場合も多い

 

 

転職の求人広告を見ると「給与」の欄はがほとんど「要相談」とか「高給優遇」とか書かれているのが多い気がします。


 

中途採用では、人によって能力や経験がバラバラなので、今までの給料との釣り合いもあることから、一律に提示できないからでもあるんですね。


給与については、例えば月30万円以上と記載されていたら諸手当が含まれているのか、固定給なのか、歩合制・出来高制なのか、年俸制なのかなど、記載がなければ確認したほうがよいでしょう。

 

給料の欄に、コメントが付け加えられていることがありますが、担当者によってはビジネスのマナーとしてあからさまに給料を聞くのを良しとしない方もいます。

 

自分はどれくらいもらえるのか知りたいのはやまやまですが、中途入社の場合、最初は非常に低い金額を設定されることがあります。

 

また、「当社の規定に応じて優遇」としているところもあります。

 

この場合は、面接の終盤当たりにさりげなく聞くほうがよいかもしれません。

 

ほかにも「昇給」「賞与」「交通費支給」「諸手当有り」「社会保険完備」「社宅・寮有り」などの点も確認できるところまでしておくといいです。

 

福利厚生の記載がなければ、特に社会保険関係については確認しておいたほうがいいですね。

 

勤務時間や日数には残業が書かれていない

中途採用の残業

 

勤務時間は、労働契約上での「実働の勤務時間」が記載されています。

 

交代制とかフレックスタイム制を導入している場合はそれが記載されている場合もありますが、詳しい内容は後で確認すべきです。

 

時間外勤務についてはほとんど記載されないから注意が必要です。

 

また、「完全週休2日制」は、毎週2日間は休日があるという意味です。

 

通常は土日が休日となっていますが、業種によっては平日を休日にしていたり、変則的であるところもありますから確認してください。

 

「週休2日制」の場合は、1ヵ月のうち1週でも週休2日であればこの表現をします。

 

たいていは「日曜と第2・第4土曜日」などの追記があるはずです。

 

「年間休日日数」が記載されている場合は、これは夏期休暇と年末年始休暇、それに通常の週休の合計日数です。

 

なお、労働法の定めによって、年次有給休暇が勤続年数に応じた日数が与えられることになっています。

 

しかし、人手不足で休日もろくに休めない、残業が多いなどブラック企業として労働環境があまりよくないところもあります。

 

このようなことは面接時に直接には聞き難いことですが、気になるなら調べたほうがよいでしょう。

 

事業内容と勤務地は採用部門によって確認する必要あり

求人広告には、主な事業内容だけ掲載するところもあれば、詳細に掲載するところもあります。

 

なかには事業内容の掲載がないところがありますが、上場企業ならまだしも何をやっているのか分からない会社に応募するのは考えものです。

 

勤務する場所は、本社と採用部門が異なる場合がありますから注意が必要です。

 

配属先が地方の各支店になることもよくあるので、いくつもの記載がある場合は確認する必要があります。

 

履歴書は重要な個人情報です。

 

それを安易に送ってしまわずに、どういう事業の会社でどういう仕事内容で募集しているのか把握してから応募してくださいね。

 

会社の概要

 

設立年月日、資本金、年商、従業員数、全国の支店・営業所、主要取引先など、これらは広告のスペースがないと記載されていません。

 

 

「会社の概要」はネットで検索したらすぐにわかりますよね。


 

応募する以上は会社概要は調べておくのが常識ですね。

 

事業内容とともに、これらについては会社四季報や帝国データバンクなどで調べておくべきです。


調べる方法がなければ、直接会社に問い合わせてもいのです。

 

ただし、ビジネスのマナーに則って失礼のないようにすべきなのは言うまでもありませんね。

 

応募の資格と応募方法

 

求人内容には、応募する資格として、年齢条件や経験の有無、学歴(大卒、高卒など)、必要な資格(宅建、税理士、ファイナンシャルプランナーなど)などが記載されています。

 

他にも

  • 「英語力要」
  • 「介護や福祉に関心のある人歓迎」
  • 「店舗運営の経験者優遇」
  • 異業界歓迎」
  • 「未経験者には研修有り」

記載があるところもあります。

 

応募方法も、色々な形態があります。

 

必ず必要とされる書類(履歴書、職務経歴書、会社によっては作文など)と応募の方法(郵送か持参、インターネット)、応募の締め切り日が記載されています。

 

記載事項は必ず守ることは当然です。

 

応募の締め切り日が記載されていない場合がありますが、たいていは広告の記載日から?7日と思ってよいでしょう。

 

ただし、広告の掲載日当日から問い合わせや応募が殺到すると早めに締め切ってしまう場合もありますから、少しでも日が経ってしまっているなら、間に合うかどかを確認してください。

 

また、電話連絡の上書類持参という場合は、すぐに面接がなされることが多いので服装などに注意して行くべきです。

 

中途採用では、どんなに優秀に思える人材でも募集している職種にあわなければ採用しません。

 

質の高い会社は、誰でも見れる新聞や雑誌、インターネット上で中途採用を一般公開していません。

 

公開していても、求人欄には会社側にとって都合の悪い職場の情報は絶対に載せません。

 

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